注文住宅のトラブルを防ぐための対策。2つの要因を事前に取り除く

今回は注文住宅を建てるときに起こりやすい2つのトラブルについて解説します。注文住宅のを建てるメリットとして

• 要求できる間取り、設備の幅が広い
• 営業スタッフや対応スタッフのレスポンスが早い

などのメリットがあります。注文住宅の特徴についてはこちらの記事も参考にしてください。

しかし、なんでもお願いできるとおもっているからこそ起こりやすいトラブルもあります。大きく分けて法律の問題と、担当者との行き違いです。

2つのトラブルがどうして起こってしまうのか、事前に防ぐために施工主側がどんな対策を取れるのかを説明しましょう。注文住宅でなくても、新築づくりを考える方のすべてに、ぜひ注意していただきたいと思います。

【家造りで陥りがちな落とし穴②】注文住宅なら自由に設計できるとは限らない

契約後に法律不適合が発覚。理想の家が建てられなくなる

1つ目は法律のトラブルです。打ち合わせを重ね、自分たちの要望と住宅会社の提案するプランが一致し、契約を結びます。その後で、実はプラン通りに新築を建設しようとすると法律の制約がかかり、予定を変更しなくてはならない。そんなケースもあり得るのが注文住宅の実情なのです。

建築に関わる法律は以下のようなものがあります。

• 建築基準法
• 都市計画法
• 農地法
• 自然公園法

あるいは地域の条例で新築に関する制限がなされていることもあるでしょう。法律は数種類が関連しあって機能する性質をもち、網の目のように複雑な構造をしています。そのため、素人が土地や建物が法律不適合であるかどうかを判断するのは無理です。

もちろん、ハウスメーカーの担当者は事前にこうした法律に関わる調査を行います。土地の広さと建てようとしている家の面積、デザイン、高さなどが適合していることを確認した上で、契約書を作成し施工主の承諾を得ているはずなのです。

なのに契約後に不適合が見つかってしまうのはなぜなのか。簡単にいうと事前調査が甘いということです。経験豊富な住宅メーカー担当者ならば、調べるべき項目を把握出来ていますのであとから不適合となることは無いでしょう。しかし、すべての担当者に同一のスキルを要求できないのもまた現実です。

「ついうっかり」というヒューマンエラーはある程度起こってしまうもの。とはいえ、メーカー側の完全なミスなので、施工主側に非はありません。

「これだけは譲れない」という熱意が担当者に届いていない

室内を明るくしたいのでコーナー窓を作って欲しい、とリクエストしたのに施工の段階で「それはできない」と言われてしまう。自分たちが要求して承諾されて契約したのに、無理、と断られることが2つめのトラブルです。

原因は、「コーナーに絶対に窓がほしい！」という熱意が、担当者に届いていないことによります。例えば依頼したメーカーが耐震性能を重視していたとします。コーナーに窓がほしいという要望を聴いて、最初は可能という返事をしても、社内で準備を進める段階で「耐震性能上コーナーに窓は付けられない」「コーナー窓は重要な設備ではないから、説明して諦めてもらおう」こんなふうに解釈されてしまうのです。

施工主側が思っている新築へのイメージと、建てる側のメーカー担当者の経験情報が噛み合っていないと言えます。メーカーとしても、お客様に要望されれば「無理」「できない」とは言いづらいもの。

「なんとかします」「できるとおもいます」と、ポジティブな返事をしたいのが売る側の心情でしょう。ですがそうした事情が分かっている施工主の方はいないので、のちのちに「契約違反」と訴訟に発展することもあり得るのです。

トラブル防止策・「何ができないのか」を訊く

「この土地で」「このデザインで」「この広さで」なにが出来ないのか？　まずメーカーに聞いてみるべきです。そうすると2つのトラブルを避けることが出来ます。

プレゼンテーションをする側としては、自分たちがどんなスキルを持っていて何を得意としているのか、「何ができるのか」を伝えようとします。ですが、「可能」という情報だけでは具体的なイメージが生まれません。むしろ先に上げた担当者と施工主の間の齟齬を生む原因になります。

そこで打ち合わせの段階で自分たちの希望の逆を尋ねてみるのです。コーナーの窓がほしいのなら、「コーナーに窓を作るのは無理ですか？」と質問しましょう。イエス、ノーで答えられる問いかけは回答もしやすいので、担当者もはっきりと「出来ます」「できません」が言えます。

出来ないと言われたらそのメーカーは自分たちには向いていないことがわかります。出来ると言われた場合は、もう少し突っ込んだ質問をしてください。「ああ、この機能についてそれほどニーズがあるのか」という熱意が担当者に伝わり、スムーズな打ち合わせが出来るようになります。

まとめ・法律、機能に関する質問もトリスマが受け付けます

新築造りに関わる法律の種類と性質、希望する設備を施工してもらったあとの住心地については、トリスマスタッフが経験から熟知しています。

土地を見た段階で、「この場所にこの内容の家を建てるなら建築基準法に不適合となるので無理です」と予めアドバイス可能です。また、住まいは長いスパンで考えることが欠かせません。予算内で希望する施工が充分可能だったとしても、10年、20年後にメンテンナンスとして数十万円が必要だ。そんなこと聞いていなかったじゃないか、こんなトラブルもあるのです。

予想していなかった出費がかかったり、思っていた内容の暮らしが営めないのは辛いですよね。それを防ぐために、必要な調査と住居の性能についての知識をトリスマスタッフが丁寧に説明します。お気軽にご利用ください。